城島 来週に椎間板ヘルニア手術、今季絶望の可能性も

2012.05.17.08:00

 座骨神経痛で11日に出場選手登録を外れていた阪神・城島健司捕手(35)の今季中の戦列復帰が絶望となる可能性が出てきた。同選手は16日に甲子園球場のクラブハウスを訪れ、痛みの原因となっている椎間板ヘルニアの除去手術を来週中に受けると明らかにした。今季中の復帰を目指しての措置だが、症状は極めて深刻で今後については流動的だ。

 「この1カ月ぐらい、左足の爪先まで感覚がない。今は歩いていても、左足が地面に着いているかも分からない状態。このままでは守備どころか打撃にも影響があるということで。(今は)自分自身にがっかりしている」

 苦渋の表情で、手術を決断した経緯を説明した。座骨神経痛の原因となっていた椎間板ヘルニア。開幕直後は臀(でん)部にしびれを覚え、徐々に左足にも広がった。シーズンに入って4回ブロック注射を受けるなど懸命に治療を続けたが改善は見られなかったという。出場選手登録を外れた後は福岡県の自宅で安静に努めたが、症状は緩和されなかった。

 「手術をせずにチームから離れたくないという思いでやってきたが、何件かの医師に意見を聞いたところ一日でも早く手術をした方が今季中に戻れる確率が高くなるということだった」

 順調にいけば術後1カ月で練習再開も可能というが、常川チーフトレーナーは「野球選手としては重症」との見解を示した。城島は右肘や左膝半月板などの故障の影響で今季は捕手での出場がなく、一塁手としてプレー。控えに回ることが多く、24試合で打率・179、0本塁打、5打点だった。

 ▼椎間板ヘルニア 椎間板とは背骨を構成する骨と骨の間に存在する円形の線維軟骨で、その周辺を囲む線維輪に亀裂が発生。中心にある髄核が突出してしまう症状を呼ぶ。膨れた椎間板が神経根を圧迫し、下肢に激しいしびれや痛みなどを引き起こす。


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西側大使館に「黒い粉」届く=NATO補給路に反対―パキスタン

2012.05.17.07:00

 【ニューデリー時事】パキスタンの首都イスラマバードにある複数の西側諸国大使館に16日、不審な黒い粉が同封された手紙が届いた。AFP通信が警察当局などの話として報じた。差出人は不明で、粉は鑑定のため研究施設に送られた。
 手紙が届いたのが確認されたのはフランス、英国、オーストラリアの各大使館。手紙は、パキスタンが昨年11月の誤爆事件を機に始めた北大西洋条約機構(NATO)軍のアフガニスタン向け補給路遮断措置の解除に反対する内容。粉については、補給路遮断が解かれた場合にNATO軍の補給物資に紛れ込ませる「毒物」だと説明した。 


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G大阪 メンバー大幅に入れ替えも完敗 ACL

2012.05.17.02:00

 既に敗退が決まっている1次リーグ最終戦で、G大阪は先発メンバーを12日のJ1リーグ戦の仙台戦から9人を入れ替えたが、完敗に終わった。

 J1ではワーストの22失点で17位に低迷。さらに最近4試合で1得点と、攻撃陣も決して好調とはいえなかった。ベテラン勢を休ませるとともに、カンフル剤の意味も込め、松波監督は前日会見で「積極的な選手を使っていきたい」と話していた。守備的MFの武井も「(アデレードと)アウェーで戦って、G大阪のパス回しが通用することはわかった。スピーディーな展開で相手を翻弄したい」と力を込めていたが…。

 沼田や内田ら今季初先発の選手が抜擢(ばってき)に応えるように奮闘したが、相手ゴールまで迫れなかった。後半20分に右クロスから先制点を許すと、同42分にはオウンゴールで失点。攻撃陣も最後まで得点を奪うことができずに終わり、1勝5敗と無残な成績で、G大阪の今季のアジア挑戦は幕を閉じた。(藤原翔)


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JPモルガン、株主が提訴=巨額損失問題で―米紙

2012.05.17.01:00

 【ニューヨーク時事】米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)は16日、米金融大手JPモルガン・チェースの巨額損失問題をめぐり、株主が損害賠償などを求めて同社や幹部を提訴したと報じた。ダイモン会長兼最高経営責任者(CEO)らが同社の損失リスクなどに関して誤った説明をし、株主に損害を与えたなどと主張している。 


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尖閣沖・中国漁船衝突事件、公訴棄却の見通し

2012.05.17.00:00

 沖縄県・尖閣諸島沖で2010年9月に起きた中国漁船衝突事件で、那覇検察審査会の起訴議決を受け、公務執行妨害罪で強制起訴された中国人船長(42)に対する起訴状の送達が、16日午前0時に期限を迎えた。

 那覇地裁は送達の状況を確認する。送達されていない可能性が高く、公訴は棄却される見通し。

 船長は3月15日に強制起訴されたが、すでに帰国。那覇地裁は日中刑事共助条約に基づき、最高裁を通じて中国の司法当局に対し、船長へ起訴状を送達するよう協力を求めていた。刑事訴訟法では、起訴から2か月以内に起訴状が送達されない場合は公訴を棄却すると規定している。


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